第2次大戦が終った昭和20年代にアメリカの連邦政府は、復員軍人を大量に雇用しました。
その結果、管理者の急増、業績の低下、人件費の膨張等の危機を乗り切る対策として、キャリァ・デベロップメント・プログラム(CareerDevelopmentProgram)制度を導入しました。
その目的は、管理者としての潜在能力のある者を採用することであり、一方、異動・配置計画(ジョブローテーション)を行ない、計画的教育により育成をすすあ雇用者の自己実現の欲求を満たそうとした人間性重視の制度でした。
2010年10月アーカイブ
小集団活動が有効に企業内で展開されるためには、会社側の支援体制と従業員側の自主的、自発的な推進体制が有機的に結合し、共通の目標(働きがいの追求を通じての企業業績の向上)を目指しての努力の過程が不可欠です。
従業員の自主的推進組織としては、職場毎のリーダーの代表者で構成する推進委員会を設けるのが有効です。
推進委員会の任務は、およそ次の通りとする。
（１）小集団活動の現状把握と評価、並びに活動推進上の問題点摘出と改善案の検討（２）支援委員会、事務局への提案（３）推進委員相互の体験交流（４）支援委員会や事務局からの提案・依頼事項などの検討・実施推進委員は、リーダーミーティングの定期的開催や、自主的なスキル勉強会などを行ない、文字通り職場ぐるみの小集団活動推進の要として活躍する。