小集団活動を活発に推進するためには、会社側の従業員に対する働きかけ、支援、指導などのサポート、教育の実施、活動体制の整備が必要なことは言うまでもない。
しかし、いかに会社側がこのような働きかけや、施策を行ったとしても、肝心の従業員自身に、会社側の意図に呼応しての、自主的な行動が伴わなければ、会社側の努力も空しいものとなってしまうだろう。
何故ならば、小集団活動とはあくまでも、従業員の自主性と創造性、そして連帯性というものを活動の根幹とするものであり、その活動を通じて従業員が働きがい、生きがいを感じうるものでなければならないからです。
このように考えると、小集団活動推進のためには、従業員自身の推進体制への積極的な参画がいかに重要なものであるかが理解できるでしょう。